6月資産運用結果

現在の資産　680万円　前月比　+36.2万円

階層	主な銘柄	金額（目安）	構成比	役割
三階（夢・実験）	１６９８，１４８９	約 63.8万円	9.3%	投資を楽しむスパイス
二階（成長）	JEPQ、FANG+	約 180万円	26.2%	成長を狙う精鋭部隊
一階（土台）	S&P500、VIG	約396.8万円	57.8%	鉄壁の土台・配当の柱

守り資金・待機資金

金額：約 45.4万円 （金：43.1万円 ＋ 待機資金：2.3万円）比率6.6%

累計配当

金額：25,445円

今月は1.5万円ほどもらえて累計2万超えました！
まだまだ少ないですが嬉しいです！

当面の目標、行動

当面は、次の3つを意識して行こうかなと思っています

1つ目は、一階部分を崩さないことです

S&P500等は、短期の値動きで売買する枠ではありません。
相場が荒れても、ここは基本的に積み上げる場所です。
少し地合いが良くないときでもコツコツと延々と積み立てていきたいです

2つ目は、ポートフォリオの見直し。

FANG+とメガ10どちらも爆発力には魅力がありますが、現状の値動きだとわざわざ分ける必要もないのかなと少し思いました。
どちらかに寄せるか、それとも両方とも売却してNASDAQを追加購入するか検討中です。
また半導体でSOXと２００Aを買っています。
今の半導体関連はAI需要で追い風ですが、決算やニュース等で様子を見ながら利確をするのか、キープをするのか判断していきたいと思っています。

3つ目は、配当金を増やすこと。

今月は累計配当が2万円を超えました。
次は累計5万円、そして10万円を目指したいです。

配当金はまだ小さいですが、数字として見えると続ける力になります。
こちらに関してはJEPQやVIG、日本の高配当株を少しずつ買い増ししていけたらいいのかなと思っています。

メモ

7月は、米CPI、FOMC、日銀会合、米大型決算、日本企業の1Q決算が重なる月ですね！
特にAI・半導体株を持っている場合は、米大型決算とFOMC後の金利反応を重点的に見ていこうかなと思っています！

日程	イベント	注目ポイント
7/1	日銀短観	日本企業の景況感確認。銀行、商社、製造業、日本株全体の地合い確認
7/2	米雇用統計	利下げ期待、米金利、NASDAQ、SOXに直結
7/3	米国市場休場	独立記念日の振替休場。薄商い・週明け反応に注意
7/8頃	FOMC議事要旨	6月FOMCの内部温度感を確認。利下げ・利上げ警戒の再点検
7/10	日本SQ	日経平均、先物、半導体大型株の値動きに注意
7/14	米CPI	7月前半の最重要指標。インフレ再燃ならハイテク株に逆風
7/15	米PPI	企業側の物価圧力を確認。半導体・素材・サプライチェーン価格にも関係
7/16	米小売売上高	米消費の強さ確認。景気後退懸念・利下げ期待に影響
7/17	米住宅着工件数	金利敏感セクターの確認。景気の温度感を見る材料
7月中旬〜下旬	米大型決算シーズン	AI、半導体、クラウド需要の確認。NASDAQ・SOXの方向感に影響
7月下旬	日本企業1Q決算本格化	3月期企業の第1四半期。日本株の個別物色が強まりやすい
7/24	米新築住宅販売件数	住宅・金利・消費関連の確認
7/27	米耐久財受注	設備投資、製造業、景気の強さを見る指標
7/28〜29	FOMC	7月最大イベント。結果は日本時間7/30早朝。金利見通しに注目
7/29	7月権利付き最終日	配当・優待取り、権利落ち前後の値動きに注意
7/30	米GDP速報値	米景気の強弱確認。株高継続か、景気減速警戒かの分岐点
7/30	米PCE・個人所得支出	FRBが重視する物価指標。FOMC直後の確認材料
7/30〜31	日銀金融政策決定会合	円安、銀行株、日本株、REITに影響。7/31の結果発表に注目
7/31	日銀展望レポート	物価・成長率見通し。追加利上げの温度感を見る
7/31	米雇用コスト指数	賃金インフレ確認。金利見通しに影響

特に重要なのはこの5つです。

重要度	イベント
最重要	7/14 米CPI
最重要	7/28〜29 FOMC
最重要	7/30〜31 日銀会合
重要	7月中旬〜下旬米大型決算
重要	7月下旬日本企業1Q決算

最後に

今月は、配当金が少しずつ形になってきたことが一番嬉しかったです。

まだ金額は小さいですが、資産形成はこういう小さな積み上げの連続だと思っています。

一階で土台を作り、二階で成長を狙い、三階で投資を楽しむ。

この形を崩さずに、今後も無理なく続けていきます。

爆益を狙いすぎず、退場しないこと。

まずはそこを大事にして、次の配当累計5万円を目指します。

※本記事は特定銘柄の購入推奨ではありません。紹介したデータや戦略は一つの強力な指標として参考にし、投資判断はご自身のリスク許容度に応じて行ってください。